アクティブ・ラーニングを重視する科目（基幹教育セミナー、課題協学）、ICT国際社会に必要な能力の向上を目指す科目（サイバーセキュリティー基礎論）、教養としての言語運用能力習得と異文化理解を目指す科目（学術英語、初修外国語）、専攻教育を通して英語力習得を目指す科目（専門英語）、専攻教育につながる基礎的知識と様々な分野の思考法を学ぶ科目（文系ディシプリン、理系ディシプリン）、ライフスキルの向上を目指す科目（健康・スポーツ）、多様な知識の獲得と学びの深化を目指す科目（総合、高年次基幹教育）などの基幹教育科目を通して、「主体的な学び・協働 (A-1、2)」を培う。
毎年前期・後期に行っている授業アンケートについて、学年別にカリキュラム、施設、学生支援の観点から整理し、部局FDにおいて情報を共有する。その後、教務委員会委員により構成されるカリキュラム検討委員会において、授業科目内の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要がないかをGPAを参考にしながら検討し、教学マネジメントを推進する。
アクティブ・ラーニングを重視する科目（基幹教育セミナー、課題協学）、ICT国際社会に必要な能力の向上を目指す科目（サイバーセキュリティー基礎論）、教養としての言語運用能力習得と異文化理解を目指す科目（学術英語、初修外国語）、専攻教育を通して英語力習得を目指す科目（専門英語）、専攻教育につながる基礎的知識と様々な分野の思考法を学ぶ科目（文系ディシプリン、理系ディシプリン）、ライフスキルの向上を目指す科目（健康・スポーツ）、多様な知識の獲得と学びの深化を目指す科目（総合、高年次基幹教育）などの基幹教育科目を通して、「主体的な学び・協働 (A-1、2)」を培う。
その基盤の上に、経済学部経済工学科では、理論と分析ツール、およびその応用を一体的に学び、経済を把握し問題を解決する能力の修得を目指すための体系的なカリキュラムを提供している。また1年から4 年までの各学年次に少人数のセミナー（演習）を配して、自立心を養うとともにきめ細かな学習支援を行っている。
1年次においては、必修科目である経済学入門において、ミクロ経済学・マクロ経済学・国際経済学の基礎を学ぶ。また、経済工学プレセミナーでは経済学や数理・情報解析の学び方に触れながらプレゼンテーションの練習を行う。2年次においては、基本科目として理論、計量、数理・情報の3分野から科目を履修しなければならない。これらの履修を通じて、経済分析の数理・数量的手法を習得する。経済工学基礎セミナーに参加し、3 年次以降の演習に無理なく進めるような学習の定着を促す。3～4年次では、全員が経済工学演習に参加しながら、各自の興味と関心に基づいて選択必修科目と自由選択科目の履修を行い、現実経済の政策課題と数理・数量分析手法についての専門的知識を高める。これらの科目の履修を通して、A:主体的な学び・協働、B:知識・理解、C-1:知識・理解の応用、C-2:新しい知見の創出、D: 実践的場面での知識・理解の活用、を達成する。
毎年前期・後期に行っている授業アンケートについて、学年別にカリキュラム、施設、学生支援の観点から整理し、部局FDにおいて情報を共有する。その後、教務委員会委員により構成されるカリキュラム検討委員会において、授業科目内の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要がないかをGPAを参考にしながら検討し、教学マネジメントを推進する。
経済学府経済工学専攻では、本専攻の教育理念を達成するため、経済システム解析講座、政策分析講座、数理情報講座の3つの大講座を設置している。
経済システム解析講座では、数理的手法を用いてマクロ経済、ミクロ経済レベルでの諸問題を理論、実証の両面から分析する。ミクロ経済分析、情報の経済分析、経済モデル解析、マクロ経済分析、計量経済学、マクロ数量分析から成り立ち、理論モデルを構築して、それをもとに現実問題の解決策を構想する。現代的な課題である公共政策、情報、環境、開発経済、景気変動等の理論的、実証的研究が展開されている。
政策分析講座では、多様な経済問題に関する政策を分析し評価するための知識と手法を学び、新たに提言することが課題である。中心的なテーマは、市場による調整と公的な介入をどのようにバランスさせるか、効率と公正の両立等、財政、金融をはじめ雇用、福祉といった経済政策に直接結びついたものから、企業、政府及び政治のガバナンスの問題等も含む広範囲なものである。
数理情報講座では、経済分析のための数学的手法、数理計画法と最適化の関連分野、経済・経営データの解析手法、数理ファイナンス等のための確率・統計理論とその応用、情報処理・管理のためのコンピュータ技術など、数理的理論や情報処理手法の研究が精力的に進められている。
修士課程では、下記の基本科目（各2単位、6単位以上）、各講座が提供する専門科目、修士論文指導（8単位）を履修し、30単位以上を修得する。また、研究報告、討論を実践的に行うリサーチ・ワークショップも開講されている。
<基本科目>
経済理論I、経済理論II、経済理論III、計量分析I、計量分析II、計量分析III、応用数理I、応用数理II、計算基礎
指導教員1名から学位論文作成の指導を受ける。
論文調査委員が修士論文の審査及び最終試験を行い、結果の報告を行う。教授会において、論文審査の結果の報告に基づき学位の授与の可否について審議する。
毎年前期・後期に行っている授業アンケートについて、学年別にカリキュラム、施設、学生支援の観点から整理し、部局FDにおいて情報を共有する。その後、教務委員会委員により構成されるカリキュラム検討委員会において、授業科目内の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要がないかを検討し、教学マネジメントを推進する。
博士論文指導（4単位）、専門科目、リサーチ・ワークショップから8単位以上を修得し、博士学位論文を作成する。博士後期課程編入学者に対しては、必要に応じて下記の基本科目を履修するように指導している。また、研究報告、討論を実践的に行うリサーチ・ワークショップも開講されている。
<基本科目>
経済理論I、経済理論II、経済理論III、計量分析I、計量分析II、計量分析III、応用数理I、応用数理II、計算基礎
3名の教員からなる論文指導委員会が設置され、学位論文作成の指導を受ける。
学位専攻会議において、提出資料、論文指導委員会報告に基づき、論文調査会の設置の可否を審議する。その後、3名の教員からなる論文調査会において審査を行い、教授会において、論文審査の結果の報告に基づき学位の授与の可否について審議する。
毎年前期・後期に行っている授業アンケートについて、学年別にカリキュラム、施設、学生支援の観点から整理し、部局FDにおいて情報を共有する。その後、教務委員会委員により構成されるカリキュラム検討委員会において、授業科目内の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要がないかを検討し、教学マネジメントを推進する。
本専攻の教育課程は、次の2つの点に配慮して提供されている。まず、必修である基礎科目（経済学方法論）や自由選択科目といった大学院基本科目からはじまって、大学院専門科目へと発展する積み上げ型の科目編成によって、体系的な履修が可能であるように編成されている。また、高度な研究発表と議論を実践する科目であるリサーチ・ワークショップによって、指導教員ばかりでなく、修士･博士論文作成を複数の教員で指導する態勢をとっている。
以上の教育課程編成の下、修士課程においては、博士後期課程進学希望者を対象に、基礎的な研究能力向上のための指導を通じて、研究者養成を図っている。また、ビジネス界に通用する専門知識や国際コミュニケーション能力を有する人材、および公認会計士や税理士などの資格取得希望者に対する専門職業人の育成にも対処している。さらに博士後期課程においては、現代社会において生起する種々の問題を冷静かつ客観的に観察・分析し、それを踏まえて深く課題を探求し、問題の解決方向を見出していくための理論・方法を提示できる研究者・高度専門職業人を養成している。
修士課程では、必修である基礎科目（経済学方法論）や専門科目、修士論文指導（8単位）を履修する。また、高度な研究発表と議論を実践する科目であるリサーチ・ワークショップによって、修士論文作成を複数の教員で指導する態勢をとっている。
指導教員1名から学位論文作成の指導を受ける。
論文調査委員が修士論文の審査及び最終試験を行い、結果の報告を行う。教授会において、論文審査の結果の報告に基づき学位の授与の可否について審議する。
毎年前期・後期に行っている授業アンケートについて、学年別にカリキュラム、施設、学生支援の観点から整理し、部局FDにおいて情報を共有する。その後、教務委員会委員により構成されるカリキュラム検討委員会において、授業科目内の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要がないかを検討し、教学マネジメントを推進する。
博士論文指導（4単位）、専門科目、リサーチ・ワークショップから8単位以上を修得し、博士学位論文を作成する。また、必要に応じて経済学方法論を履修するよう指導している。
3名の教員からなる論文指導委員会が設置され、学位論文作成の指導を受ける。
学位専攻会議において、提出資料、論文指導委員会報告に基づき、論文調査会の設置の可否を審議する。その後、3名の教員からなる論文調査会において審査を行い、教授会において、論文審査の結果の報告に基づき学位の授与の可否について審議する。
毎年前期・後期に行っている授業アンケートについて、学年別にカリキュラム、施設、学生支援の観点から整理し、部局FDにおいて情報を共有する。その後、教務委員会委員により構成されるカリキュラム検討委員会において、授業科目内の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要がないかを検討し、教学マネジメントを推進する。
