�T．著書・論文等執筆物

（１）　書籍(図書)

〔単著書〕

1.『情報革命の構図』東洋経済新報社, 1999年3月, x�C+227頁（第15回テレコム社会科学賞、第1回毎日新聞社フジタ未来経営賞・経済賞）.

2.『IT経済入門』日経文庫ベーシック, 日本経済新聞社, 2001年2月, 194頁.

3.『情報技術革新の経済効果：日米経済の明暗と逆転』日本評論社, 2003年7月, �F+296頁　　　（博士学位論文）.

4.『インフォメーション・エコノミー：情報化する経済社会の全体像』NTT出版, 2014年3月, �E+279+(6)頁

〔共著書〕

1.『日本経済のグローバル化：対内外直接投資と貿易構造の実証分析』（共著 篠�ｱ彰彦、乾友彦、野坂博南）東洋経済新報社, 1998年1月, 178頁（平成10年度貿易奨励会優秀賞）.

2. Accelerating Japan’s Economic Growth, F. Gerard Adams, Lawrence R Klein(1980年ノーベル経済学賞受賞者), Kumasaka Yuzo, Shinozaki Akihiko, Routledge Studies in the Growth Economies of Asia, Routledge, Taylor & Francis, U.K., xix +182 pages, October 2007.

〔編著、監修〕

1.『メディア・コンバージェンス2007：ICT産業のさらなる挑戦』（編著 篠�ｱ彰彦、情報通信総合研究所）翔泳社, 2007年1月, 222頁.

〔書籍の一部として所収された論文〕

1. 「設備投資と景気循環」金森久雄･土志田征一編『景気の読み方』有斐閣, 1991年4月, pp.195-201.　

2. 「企業の競争優位と日本市場のグローバル化：一国レベルと地域レベルの論考」矢田俊文他編『グローバル経済下の地域構造』九州大学出版会, 2001年3月, pp.181-209.　

3. 「インターネットが経済社会に与える影響」尾家祐二､村井純他編『社会基盤としてのインターネット』岩波講座インターネット6, 岩波書店, 2001年9月, pp.253-284.

4. 「ITブームとIT不況：日米経済の関連性と異質性」篠原三代平編『経済の停滞と再生―逆転の景気を探る―』東洋経済新報社, 2003年5月, pp.111-144.

5. 「情報通信技術革新のインパクト」堀江康煕編『地域経済の再生と公共政策』中央経済社, 2004年7月, pp.165-185.

6. 「情報通信技術と経済成長」村田忠彦･渡邊真治編『ソシオネットワーク戦略とは何か』多賀出版, 2007年3月, pp.83-101.

7.「人口減少下の経済成長とイノベーション」貝塚啓明+財務省財務総合政策研究所編『人口減少社会の社会保障制度改革の研究』中央経済社, 2008年12月, pp. 123-166.

8. 「情報化とグローバル化の大奔流を地方創生にどう活かすか：ネットと結びついたインバウンド消費とふるさと納税の取り組み事例」土地総合研究所編『明日の地方創生を考える』東洋経済新報社, 2015年12月, pp. 106-131.

（２）　学術論文（*印は査読付学術論文）

1.「現在の設備投資増勢の特徴と今後の展望」経済企画庁『経済月報』1989年8月号, pp.25-37.

2.「米国における情報関連投資の要因・経済効果分析と日本の動向」日本開発銀行『調査』208号, 1996年3月, pp.2-55.

3. “Analysis of the Primary Causes and Economic Effects of Information-Related Investment in the United States and Trends in Japan,” JDB Research Report, No.59, The Japan Development Bank, August 1996, pp.1-53.

4.「対日直接投資と外資系企業の分析」（共著、執筆･分析 篠�ｱ彰彦; 分析協力 遠藤業鏡）日本開発銀行『調査』225号, 1997年3月, pp.2-60.

5. “An Analysis of Foreign Direct Investment and Foreign Affiliates in Japan,” JDB Research Report, No.72, The Japan Development Bank, August 1997, pp.2-69.

6.*「日本における情報関連投資の実証分析」国民経済研究協会『国民経済』161号, 1998年3月, pp.1-25.

7.「対日直接投資の現況と今日的意義」国際貿易投資研究所『対内直接投資の促進に関する調査研究』1998年3月, pp.98-135.

8.「情報化と雇用に関する日米分析」電機連合『新たな情報化がもたらす雇用と労働への影響に関する労働組合の対応についての情勢分析』1998年7月, pp.3-37.

9.「情報化投資に関する日米比較分析」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター／国民経済研究協会『情報化投資のマクロ経済的効果の日米比較』1998年7月, pp.61-78.

10. “An Empirical Analysis of Information-related Investment and Its Impact on Japanese Economy,” in JDB Research Report, No.59-02, The Japan Development Bank, October 1998, pp.1-34

11.*「米国に見る情報化投資と雇用」日本労働研究機構『日本労働研究雑誌』第467号, 1999年6月, pp.17-30.

12.「米国経済の対外不均衡とリスク･マネー」外国為替貿易研究会『国際金融』1035号, 1999年11月, pp.44-53.

13.「90年代の対日直接投資環境と日本経済の特質」九州大学経済学会『経済学研究』第66巻第4号, 1999年12月, pp.297-313.

14.「九州への外資系企業進出と地域振興」九州経済調査会『九経調月報』2000年１月号, pp.17-27.

15.「米国経済の長期拡大：60年代から90年代の循環比較」景気循環学会『景気とサイクル』第28号, 2000年1月, pp.13-27.

16.「日米経済におけるIT革新とイノベーション」統計研究会『ECO-FORUM』第18巻4号, 2000年1月, pp.26-33.

17.「外資系企業に対するファイナンスの実践研究」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦、田島正裕）『貿易と関税』2000年4月号, pp.141-151.

18.「IT主導経済のダイナミズムとその限界」（共著、分担執筆　小林慎哉、本川裕、中本健作、山田節夫、篠�ｱ彰彦、石川英樹、相澤朋子、杉山薫樹、佐々木明果、棚木涼子）国民経済研究協会『長期経済予測99-2010』2000年5月, pp.1-51.

19.｢IT革命と情報産業としての金融」資本市場研究会『月刊資本市場』No.184, 2000年12月, pp.19-29.

20.｢市場化の力学と制度としての市場: 政府の役割と国際関係」国際社会経済研究所『日中共同研究：IT革命がもたらす国家関係の変化』2001年3月, pp.33-44.

21.*「ＩＴ革命が照らし出す構造問題の深層」東洋経済新報社『エコノミクス』No.４, 2001年4月, pp.38-48.

22.「日米の情報化投資と生産性：情報化投資の動向と経済構造への影響」景気循環学会『景気とサイクル』第31号, 2001年5月, pp.22-29.

23.「日本のIT投資と経済構造への影響：需要サイドと供給サイドからの分析」九州大学経済学会『経済学研究』第68巻第1号, 2001年8月, pp.71-86.

24.「IT革命とITバブル：90年代のアメリカ経済の二面性」統計研究会『ECO-FORUM』第20巻3号, 2001年11月, pp.4-16.

25.「IT投資の経済効果に関する実証研究：業種別IT投資とIT労働データの構築に基づく分析」九州大学経済学会『経済学研究』第68巻第2･3合併号, 2001年12月, pp.219-235.

26.「検証：生産性論争−ソロー・パラドックスからニュー・エコノミー論へ」『経済セミナー』（連載） No. 575, 2002年12月, pp.50-54; No. 576, 2003年1月, pp.102–106; No.577, 2月, pp.55-59; No. 578, 3月, pp.40-44.

27.「情報技術革新と制度変化: 取引費用アプローチによる1990年代商法改正の分析」関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター『RCSSディスカッション ペーパー シリーズ』第6号, 2003年3月, pp.1-18.

28.*「通信産業における設備投資の経済効果分析」情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.31, 2003年8月, pp.36-45.

29.“Innovation vs. Learning by Doing: Implications of Japan’s ‘Lost Decade’ in the Information Age,” Research Center of Socionetwork Strategies, The Institute of Economic and Political Studies, Kansai University, RCSS Discussion Paper Series, No. 12, October 2003, pp.1-19.

30.「1990年代の経験から展望する情報化: 投資主導vs.消費主導」フジタ未来経営研究所『季刊未来経営』第12号, 2004年3月, pp.23-24.

31.「IT関連指標の作成とそこからみた現状」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦、手嶋彩子）フジタ未来経営研究所『季刊未来経営』第12号, 2004年3月, pp.36-43.

32.「社会基盤としてのRFIDに関する考察―非接触ICカードおよび無線タグの技術発展経過と実用化―」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦、浜崎陽一郎、納富貞嘉、井上創造、安浦寛人）九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.1, No.1, 2004年4月, pp.1-31.

33. “Aggregate Productivity Growth and the Contribution of Japan’s ICT Assets: Isn’t it Another Puzzle?” Research Center of Socionetwork Strategies, The Institute of Economic and Political Studies, RCSS Discussion Paper Series, No. 20, September 2004, Kansai University, pp.1-23.

34.「成長会計モデルによる日本の労働生産性と情報資本の寄与：日本にソロー・パラドックスは存在したか?」 九州大学経済学会『経済学研究』第71巻第2･3号, 2004年12月, pp.209-218.

35.「企業の組織的・人的業務見直しが情報化の効果に及ぼす影響：企業規模別・地域別・業種別多重比較」内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No. 127, 2005年2月, pp.1-34.

36.「生産性の歴史と国際比較：人口減少下の2030年を展望するための基礎的考察」九州大学経済学会『経済学研究』第72巻第1号, 2005年6月, pp.1-25.

37.*「ユビキタス時代の情報技術と経済：分析の枠組みと研究の展望」情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.38, 2006年1月, pp.99-119.

38. “Does the sun rise again in the ubiquitous information age?: Feasibility of a vigorous economic growth for Japan under the diminishing demographic trend,” Kyushu University, Journal of Political Economy (Keizaigaku=Kenkyu), Vol. 72, No. 5-6, March 2006, pp. 99-124.

39.「企業改革と情報化の効果に関する実証研究」内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No. 164, 2006年6月, pp. 1-21.

40.*「企業の組織・人材改革と情報化の効果に関する実証研究：全国3141社のアンケート結果に基づくロジット･モデル分析」内閣府 経済社会総合研究所『経済分析』179号, 2007年8月, pp. 36-54.

41.「日本経済の生産性と情報技術：成長会計モデルによる潜在成長力の長期推計」内閣府 経済社会総合研究所, New ESRI Working Paper Series, No. 4, 2007年10月, pp. 1-15.

42.「『情報ネットワーク産業』の経済波及効果：産業連関表による1990-1995-2000-2004年の計測と自動車産業との比較」（共著、分担執筆　廣松毅、篠�ｱ彰彦、山本悠介）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No. 43, 2007年12月, pp. 30-35.

43.*「『経営改革』と『情報化の効果』に関する企業規模別実証分析」経営情報学会『経営情報学会誌』Vol. 16, No. 3, 2007年12月, pp. 5-20.

44.「ITからみた日本経済の課題と展望」日本経済研究センター『IT活用とサービス産業』2008年3月, pp. 13-30.

45. “Japan’s IT puzzle: Neither a Solow paradox nor a new economy,” InfoCom Research, Inc., InfoCom REVIEW, No.44, March 2008, pp. 22-31.

46.「企業改革とIT導入効果に関する国際比較」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦、山本悠介）内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No. 198, 2008年10月, pp. 1-31.

47. “Japan's Economic Growth and Information Technology: Potential despite Fumbled Innovation” JCER Discussion Paper, Japan Center for Economic Research, October, 2008, pp. 1-27.

48.「ICT関連経済指標を用いた景気分析：成長と循環の枠組みから」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦、山本悠介）景気循環学会『景気とサイクル』第46号, 2008年11月, pp.42-59.

49.* “Japan’s Economic Growth and Information Network Industries: Can IT Make It?” Research Center on Public Affairs for Sustainable Welfare Society, International Journal of Public Affairs, Vol. 5, March 2009, pp. 91-124.

50.「不況下で加速する情報経済の新潮流−ネットの台頭にみる創造的破壊の芽−」日経センター『ネットの台頭とメディア融合』2009年3月, pp. 15-36.

51.* “Simulating Japan’s Alternative Growth Paths: Production Function Model Analysis on the Impact of Information Technology,” InfoCom Research, Inc., InfoCom REVIEW, No.47, March 2009, pp. 44-53.

52.「企業投資と日本経済の中期成長率：情報技術への投資加速を織り込んだシミュレーション」（共著、執筆分担 篠�ｱ彰彦、飯塚信夫）九州経済学会『経済学研究』第76巻1号, 2009年8月, pp.99-124.

53.*「国際比較による企業改革とIT導入効果の実証分析：アンケート調査結果のスコア化による日米独韓企業の特徴」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦、山本悠介）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.48, 2009年8月, pp.26-47.

54.　「IT関連産業の経済波及効果：産業連関表による1990年から2005年までの分析」（共著、執筆分担 篠�ｱ彰彦、山本悠介）九州経済学会『経済学研究』第76巻4号, 2010年1月, pp.67-82.

55.「課題解決と成長戦略のカギをにぎるIT：日本経済の制約条件は打破できるか」日経センター『情報経済研究』2010年2月, pp. 13-30.

56.「固定資本マトリクスを基礎としたIT投資の実証分析：2005年産業連関表に基づくデータからの考察」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦･久保田茂裕・山本悠介）内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No. 238, 2010年7月, pp. 1-21.

57.「情報資本ストックを組み入れたマクロ計量モデルのシミュレーション：民間部門のIT投資拡大による中期の経済成長率」（共著、執筆分担　篠�ｱ彰彦･飯塚信夫）内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No. 243, 2010年8月, pp. 1-21.

58. 「ICTの導入が効果を上げるための条件は何か」KDDI総研, Nextcom, Vol. 4, 2010年12月, pp.4-13.

59. “Measurement of IT Capital Stock and It’s Impact: A Case Study of Japan for Further International Comparisons,” Kyushu University, Journal of Political Economy (Keizaigaku=Kenkyu), Vol. 77, No. 4, January 2011, pp. 33-53.

60.「IT導入の効果に関する日本企業の特異性と企業改革の有無：日米独韓4カ国企業の実証分析」（共著、執筆分担　篠�ｱ彰彦･佐藤泰基）内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No. 263, 2011年2月, pp. 1-21.

61.「IT投資の経済効果に関する産業別実証分析：産業別情報資本ストックの構築に基づく生産関数モデル分析」（共著、執筆分担　篠�ｱ彰彦･久保田茂裕）内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No. 277, 2011年10月, pp. 1-16.　

62.*「IT投資と経済成長に関する産業別パネルデータ分析」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦･久保田茂裕･山崎将太）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.57, 2012年7月, pp.2-15.

63.「ICTの普及が経済の発展と格差に及ぼすグローバルな影響の分析：国際的議論の変遷と実態変化のデータ観察」（共著、執筆分担　篠�ｱ彰彦･田原大輔）内閣府 経済社会総合研究所, ESRI Discussion Paper Series, No.289, 2012年9月, pp.1-22.　

64. 「固定電話･携帯電話の普及が国際経済の発展に及ぼす影響の実証分析：ITU長期時系列データを用いた観察」（共著：浦川邦夫･篠�ｱ彰彦･末永雄大）九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.9, No.1, 2013年5月, pp.1-23.

65.　「マクロ計量モデルによるICT投資増加のシミュレーションと乗数効果の計測」（共著、分担執筆　飯塚信夫･篠�ｱ彰彦･久保田茂裕）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.60, 2013年7月, pp.72-87.

66.*「教育･所得水準とICTの普及に関するグローバルな動態変化の分析：デジタル･ディバイドから経済発展の可能性へ」（共著、執筆分担　篠�ｱ彰彦･田原大輔）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.62, 2014年3月, pp.18-35.　

67. 「携帯電話の普及と1人当たりGDPの成長に関する国際比較分析：グレンジャーの因果性テストによるクロス･カントリー分析」（共著：篠�ｱ彰彦･浦川邦夫）九州大学システムLSI研究センター, SLRC Discussion Paper Series, Vol.10, No.1, 2014年9月, pp.1-15.

68.*「オフショアリングの発展とその要因に関する実証分析：ネットワーク理論からみた人的交流の強さと対米サービス貿易の拡大」（共著、執筆分担　末永雄大･閔廷媛･篠�ｱ彰彦）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.64, 2014年11月, pp.2-13.

69.「データで読む情報通信技術の世界的な普及と変遷の特徴：グローバルICTインディケーターによる地域別･媒体別の長期観察」（共著、野口正人･山本悠介･篠�ｱ彰彦）情報通信総合研究所, InfoCom Economic Study Discussion Paper Series, No.1, 2015年1月, pp.1-25.

70.「国境を越えたアウトソーシングの発展要因は何か：経済学と経営学で考察する日本経済への含意」日本統計協会『統計』第66巻第4号, 2015年4月, pp.2-7.

71. “A role of investment in intangibles: How can IT make it?” InfoCom Research, Inc., InfoCom Economic Study Discussion Paper Series, No.2, July 2015, pp.1-20.

72.「情報化とグローバル化の大奔流を地方創生にどう活かすか：ネットと結びついたインバウンド消費とふるさと納税の取り組み事例」土地総合研究所『土地総合研究』Vol. 23, No. 3, pp. 43-58.

73.「ICT化の進展が企業の業績と雇用に及ぼす影響の実証研究：4,016回答のアンケート調査結果に基づくロジット・モデル分析」（共著、鷲尾哲、野口正人、飯塚信夫、篠�ｱ彰彦）情報通信総合研究所, InfoCom Economic Study Discussion Paper Series, No.3, 2015年9月, pp.1-22.

74.「対米サービス貿易拡大要因の構造分析：グラフィカルモデリングによる諸変数の相互関係探索」（共著、久保田茂裕、末永雄大、篠�ｱ彰彦）情報通信総合研究所, InfoCom Economic Study Discussion Paper Series, No.4, 2016年1月, pp.1-13.

75. 「インドにおける情報化の発展経過と人材育成に関する考察：バンガロール・ムンバイの現地調査から」（共著、篠�ｱ彰彦、田邊裕樹）九州大学経済学会『経済学研究』第83巻第1号, 2016年6月, pp.49-62 .

76.*「ICT化の進展が企業の業績と雇用に及ぼす影響の実証研究：企業のICT利活用状況に関するアンケート調査に基づくロジット・モデル分析」（共著、鷲尾哲、野口正人、飯塚信夫、篠�ｱ彰彦）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.67, 2016年7月, pp17-33.

77. *「対米サービス貿易拡大要因の構造分析：グラフィカルモデリングによる諸変数の相互関係探索」（共著、久保田茂裕、篠�ｱ彰彦）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.67, 2016年7月, pp.34-43.

78. “How Low Income Countries Can Develop Service Exports to the U.S.: Evidence from Panel Data Analysis and Graphical Modeling,”Akihiko Shinozaki, Shigehiro Kubota, Yudai Suenaga, SLRC Discussion Paper Series, Vol.12, No.1, 2016年9月, pp.1-17.

79. “Do mobile phones improve per-capita income?: Granger causality test based on cross-country dataset,” Akihiko Shinozaki, Kunio Urakawa, InfoCom Research, Inc., InfoCom REVIEW, No. 68, January 2017, pp. 68-76.

80. 「イノベーションの奔流とグローバル経済の発展：過去四半世紀の軌跡と今後予想される変容」イノベーション学会『研究 技術 計画』Vol. 32, No. 1, 2017年2月, pp.21-38.

81.「インフォメーション・エコノミーと不動産テック：求められる動的ネットワーク空間のマネジメント機能」土地総合研究所『土地総合研究』Vol. 25, No. 3, pp. 32-40.

82. “Graphical modeling analysis of how investment in ICT pays off: Evidence from nationwide survey data in Japan,”Akihiko Shinozaki, Satoshi Washio, Shigehiro Kubota, SLRC Discussion Paper Series, Vol.13, No.1, 2018年2月, pp.1-23.

83. 「情報化の経済効果に関する産業連関分析：IO表はどのように活用されてきたか」日本統計協会『統計』第69巻第2号, 2018年2月, pp.17-22.

（３）　研究ノート･レポート等

1.｢確かな成長と雇用の憂鬱｣日本経済研究所『日経研月報』1994年8月号, pp.2-8.

2.｢所得の再分配に苦悩するアメリカ｣日本経済研究所『日経研月報』1995年4月号, pp.10-16.

3.｢設備投資の最近の動向と中期展望｣国民経済研究協会『景気観測』827号, 1995年7月, pp.14-17.

4.｢情報化投資の算出について｣日本開発銀行調査部, Working Paper, 1995年8月, pp.1-13.

5.「設備投資」財経詳報社『財経詳報（特集日本経済の展望と課題）』2036号, 1995年8月, pp.13-15.

6.「景気の現況と持続性」日本機械工業連合会『日機連月報』1996年7月号, pp.1-12.

7.「日本経済の現況と設備投資」日本立地センター『産業立地』1996年8月号, pp.24-33.

8.「緩やかな回復局面を迎えた設備投資」財経詳報社『財経詳報（特集日本経済の展望と課題）』2084号, 1996年8月, pp.16-19.

9.「日本経済のグローバル化」日本機械工業連合会『日機連月報』1997年9月号, pp.１-20.

10.「外国企業に再評価される日本」経済企画協会『ＥＳＰ』311号, 1998年3月, pp.52-57.

11.「情報技術革新と日米の企業環境」日本機械工業連合会『日機連月報』1998年6月号, pp.1-17.　

12.「90年代米国経済論」日本機械工業連合会『日機連月報』1998年7月号, pp.9-26.　

13.「米国にみる情報化投資の生産性と雇用への影響（上）（下）」経済企画協会『ＥＳＰ』317号, 1998年9月, pp.64-69; 318号, 10月, pp.54-57.

14.「外資系企業誘致と地域経済の自律的振興」日本立地センター『産業立地』1999年3月号, pp.7-14.

15.「日本市場の特性とグローバル化のインパクト」日本機械工業連合会『日機連月報』第48巻10号, 1999年10月, pp.6-19.

16.「情報技術革新と90年代米国経済」日本経済研究所『日経研月報』1999年11月号, pp.2-8.

17.「米国経済再考」日本機械工業連合会『日機連月報』第48巻12号, 1999年12月, pp.1-12.

18.「経済分析: 米国経済に変調の兆し」国民経済研究協会『景気観測』No.876号, 2000年1月, pp.12-15.

19.「ＩＴ革新の時代がもたらす雇用の改革」東京都経済局『経済と労働』1999�V, 2000年3月, pp.37-42.

20.「ＩＴ革新とホワイトカラー労働」関西経営者協会『関西経協』2000年5月号 , pp.10-14.

21.「ＩＴ革命の日本経済に及ぼす影響」経済企画協会『ＥＳＰ』No.337, 2000年5月, pp.26-29.

22.「ＩＴ革命で日本が抱える３つの経済的費用」『論争東洋経済』2000年 7月号, pp.38-43.

23.「ＩＴ革命と日本経済・企業改革」日本経済研究所『日経研月報』2001年1月号, pp.2-9.

24.｢イノベーション時代の政策像：クリントン政権の情報通信政策にみるフロンティア拡大とセイフティネット整備｣（共著、分担執筆 篠�ｱ彰彦、手嶋彩子）フジタ未来経営研究所, FIF Monograph, No. 4-2, 2001年5月, pp.1-92.

25.｢米国経済：テロ事件後の展望」日本機械工業連合会『日機連月報』第50巻10号, 2001年10月, pp.10-14.

26.「米国経済の回復と展望」日本機械工業連合会『日機連月報』第51巻2号, 2002年2月, pp.8-11.

27.「波乱含みの米国経済：景気動向の背後に潜む構造問題」日本機械工業連合会『日機連月報』第51巻7号, 2002年8月, pp.23-27.

28.「米国と日本のIT不況：日米の情報通信産業不況の構造的差異の分析」（共著、分担執筆手嶋彩子、篠�ｱ彰彦）フジタ未来経営研究所, FIF Monograph, No. 5-1, 2002年8月, pp.1-99.

29.「日米同時ＩＴ不況からみた日本の経済構造」日本機械工業連合会『日機連月報』第51巻8号, 2002年9月, pp.18-30.

30.「米国の配当二重課税撤廃をどう読むか」日本機械工業連合会『日機連月報』第52巻3号, 2003年3月, pp.11-13.

31.「『ポスト1990年代』のアメリカ経済」フジタ未来経営研究所『季刊未来経営』第10号, 2003年7月, pp.58-63.

32.「成長戦略と情報ネットワーク産業：その可能性と課題」情報通信ネットワーク産業協会, CIAJ Journal, 通巻551号,2007年7月, pp. 4-9.

33.「ITで生産性を高めるには何が必要か」経済企画協会『ＥＳＰ』No.430, 2008年2月, pp. 28-32.

34. “Boosting IT to escape diminishing economic trend,” Research Report on Information Economy, Japan Center for Economic Research, March, 2008, pp1-6.

35. “Create demand via links among media: Effectively integrate advertising with sales promotion,” Research Report on Information Economy, Japan Center for Economic Research, March, 2009, pp1-7.

36. 「IT導入にともなう企業改革は効果をあげているか？」（共著、執筆分担　篠�ｱ彰彦･佐藤泰基）『情報通信学会誌』Vol. 29, No. 3, 2011年12月, pp.73-80.

37.「ICTが経済･社会に及ぼす影響のグローバルな躍動感：世界約200カ国･地域の長期マクロデータを読む」（共著、分担執筆　篠�ｱ彰彦、佐藤泰基）情報通信総合研究所, InfoCom REVIEW, No.57, 2012年7月, pp.32-41.

38.*「グローバルなICT普及と格差･発展の研究」社会情報学会九州･沖縄支部『第1回地域社会情報学研究会プログラム』2013年11月22日, pp. 23-30.

（４）　経済誌等への寄稿、時論等

〔経済誌寄稿〕

1.｢設備投資は堅調に持続する｣経済企画協会『ＥＳＰ』202号, 1989年2月, pp.26-31.

2.｢経済白書Ｑ＆Ａ｣経済企画協会『ＥＳＰ』209号, 1989年9月, p.31.

3.｢省力化投資中心に増勢持続｣毎日新聞社『エコノミスト』1990年4月16日号, pp.40-41.

4.｢経済白書Ｑ＆Ａ｣経済企画協会『ＥＳＰ』221号, 1990年9月, p.30, p.32.

5.｢設備投資＝緩やかながらも増加の足どり｣毎日新聞社『エコノミスト』1996年3月4日号, pp.28-29.

6.｢外国企業の新風をもっともっと呼び込め」『エコノミスト』1997年5月13日号（「若手エコノミストの主張」）pp.46-47.

7.｢情報化投資の深化は何をもたらすか」『東洋経済（経済白書特集）』1997年8月6日号, pp.60-61.

8. “Now Is the Time To Invest in Japan,” By the Way, Oct./Nov. 1997, pp.32-38.

9.｢外国企業が狙う魅力的な日本市場｣『東洋経済（外資系企業特集号）』1998年6月3日号, pp.72-75.

10.「外資の対日戦略の新潮流：広がる業種、自治体にも好機」『日本経済研究センター会報』No.814/815, 1998年12月15日/1999年1月1日合併号, pp.64-67.

11. “Investing in Japan: What’s the attraction?” Look Japan, Vol.45, No. 518, May 1999, pp.4-9.

12.「設備廃棄の条件」『東洋経済（経済白書特集）』1999年8月4日号, pp.62-63.

13.「インターネットの本格普及が日本経済を根本から変える」毎日新聞社『エコノミスト』1999年12月21日号, pp.29-31.

14.「外国企業はなぜ日本を目指すのか」日本貿易振興会『ジェトロ・センサー』2000年2月号, pp.13-19.

15.「ＩＴ革命が突きつけるもの」『金融ジャーナル』2000年9月号, pp.24-27.

16.「２１世紀経済−ＩＴ革命は進むか」毎日新聞社『エコノミスト』2000年10月31日号, p.66.

17.｢ＩＴ革命が迫る日本型システムの改革」日本評論社『経済セミナー』No.554, 2001年3月, pp.12-15.

18.｢ＩＴは革命かバブルか：投資とイノベーションの二面性を読む」日本評論社『経済セミナー』No.567, 2002年4月, pp.32-33.　

19.「NEWSの経済学：『通信白書』を読む」日本評論社『経済セミナー』No.572, 2002年9月, pp.8-9.

20.「SENSOR FOCUS/論壇：情報化とグローバル化と企業」日本貿易振興機構『ジェトロ・センサー』第54巻第640号, 2004年3月, p.7.

21.「情報技術革新と経済成長：Information Economyの読み方」『日本経済研究センター会報』No.951, 2007年1月号, pp.18-21.

22. “Keitai call the shots,” The Japan Journal, Vol. 4, No. 6, October 2007, pp.22-24.

23.「情報経済分析、これまでと今後」『日本経済研究センター会報』No.962, 2007年12月号, pp.94-95.

24. “ICT: Making Technology Count,” The Japan Journal, Vol. 4, No. 8, December 2007, p.23.

25. “Information Economy Analyses: What Do We Know about Japan?” JCER Staff Report, Japan Center for Economic Research, January 11, 2008, pp. 1-3.

26. “ICT: No New Economy without Business Reform,” The Japan Journal, Vol. 4, No. 12, April 2008, p.25.

27. “Innovation of IT & by IT,” Japan Spotlight, January/February 2010, pp.28-29.

28. “The Global IT Torrent is Washing Away ‘The Poverty Trap’,” Japan Spotlight, March/April 2013, pp.33-35.

29.「ICTのグローバルな普及は金融界に何を迫るか」『金融ジャーナル』2014年4月号, pp.82-85.

〔日本経済新聞寄稿〕

1.「設備投資が経済に活力」日本経済新聞（「経済教室」）1997年2月6日.　

2. “Capital-investment rebound shows promising trends,” The Nikkei Weekly, March 10, 1997.

3.「ＩＴ革新と企業経済」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2000年4月4-12日.

4.「検証・ＩＴ不況」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2001年12月17-21日.

5.「新局面のＩＴ経済」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2004年8月18-27日.

6.「情報革命と成長戦略」日本経済新聞（｢やさしい経済学｣連載）2006年10月10-19日.

7.「拡大続く情報ネットワーク産業」日本経済新聞（「経済教室」）2007年1月22日.

8.「ＩＴ活用促し低成長脱却」日本経済新聞（「経済教室」）2008年3月14日.

9.「メディア連携で需要創出」日本経済新聞（「経済教室」）2009年3月19日.

10.「中期的な日本の経済成長：情報化投資の成否が左右」日本経済新聞（「経済教室」）2009年7月20日.

11.「20年度までの展望：1％成長の壁突破、ITで」日本経済新聞（「経済教室」）2010年1月26日.

12.「ITが変える常識�� 情報化、貧困のわな覆す」日本経済新聞（「経済教室」）2012年11月1日.

13.「グローバル時代のIT投資戦略：3つのムダを改め競争力を再構築する」日本経済新聞（クロスメディア局特集：攻めのIT投資へ）2014年3月25日.

〔時論等〕

1.「設備投資にみる閉塞感から明るさへの兆し」『学士会会報』1997年１月１日号, pp.33-38.

2.「供給サイドの再生」東京財団『Intellectual Cabinet』No. 12, July 1999, pp.4-5.　

3.「ＩＴ革新で雇用に何が起こっているのか」NTT労働組合『あけぼの』No.186, 1999年12月, pp.56-59.　

4.「米国経済の動向からＩＴの問題を読み解く」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第8号, 2002年4月, pp.7-12.

5.「モジュール化する多民族社会：情報技術の進歩がもたらす社会変化の一面」構造計画研究所『学際』No.6, 2002年9月, pp.85-88.

6.「米国経済の動向から国際経済の現実を垣間みる」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第9号, 2003年4月, pp.64-67.

7.「オフショア･アウトソーシングを考える：情報化とグローバル化の交差点」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第10号, 2004年4月, pp.23-24.

8.「世代を越えた『豊かさ』の継承」経済諮問会議, 21世紀ビジョン, コラム『私の描く2030年』第5回.

9.「人口減少下の2030年を考える：生産性はなぜ重要か」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第11号, 2005年4月, pp. 51-52.

10.「『大いなる他者』としてのアメリカ：東アジア共同体を形成するダイナミズム」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第12号, 2006年4月, pp. 57-58.

11.「絶えざる変化の受け入れ−情報化で成功する秘策」『情報化レビュー』電子版第63号, 2006年5月16日.

12.「『情報経済＝Information Economy』のすすめ」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第13号, 2007年4月, pp. 74-75.

13. 「日本のInformation Economy」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第14号, 2008年4月, pp. 72-73.

14.「『仕組み』の見直しで成長のエンジン始動」『xICTビジョン』総務省2008年7月, pp.参考147-149.

15.「Information Economyで読む景気循環と経済成長」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第15号, 2009年4月, pp.62-63.

16.「半世紀前の『情報産業論』」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第16号, 2010年4月, pp.61-62.

17.「情報経済で読み解くロビンソン･クルーソーの世界」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第17号, 2011年4月, pp. 73-74.

18.「巻頭言：長期でもみんな生きている！」景気循環学会『景気とサイクル』第53号, 2012年3月, pp.1-2.

19. 「古典で読み解く情報技術と企業改革」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第18号, 2012年4月, pp. 58-59.

20.「篠原先生を偲ぶことば：若手を引き付けてやまない凛としたやさしさ」景気循環学会『景気とサイクル』篠原三代平先生追悼特別号, 2013年5月, p.40.

21. 「制度としての市場と情報技術革新」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第19号, 2013年4月, pp. 82-83.

22.「巻頭言：日本復活へ、ICTで踏み出す未来への第一歩」情報通信総合研究所『インフォコム』Summar 2013, Vol. 08, 2013年7月, pp. 1-2.

23. 「“情報化のグローバル化”から何を学ぶか」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第20号, 2014年4月, pp. 55-56.

24.　「VR/ARがもたらす未来に人事はどう向き合うのか」リクルートワークス研究所『Works』131号, 2015年8-9月号, pp.20-21.

25. 「通信自由化から30年、グローバルな『生産性革命』をどう呼び込むか」生産性新聞（生産性研究の最前線PART V�B）2015年10月5日, p.8.

26. 「技術進歩をグローバル規模で活かす」生産性新聞, 2016年1月5日, p.13.

27.「交流人口の増加と産業としてのツーリズム」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第23号, 2017年4月, pp. 71-72.

28.「情報産業による一般産業の包摂化とは何か？」九州大学経済学会『経済学研究別冊』第24号, 2018年4月, pp. 63-64.

（５）　報告書等

1.『企業改革と情報化の効果に関する国際比較』情報通信総合研究所･九州大学篠�ｱ研究室, 2007年11月, pp.1-59.

2. 『情報経済研究:ＩＴ活用とサービス産業』（主査 篠�ｱ彰彦）日本経済研究センター, 2008年3月, 159頁.

3.『人口動態の変化と財政･社会保障制度のあり方に関する研究会 報告書』（座長 貝塚啓明）財務省財務総合政策研究所, 2008年6月.

4. Impact of Information Technology on the Japanese Business Cycle and Economic Growth, edited by Akihiko SHINOZAKI, ESRI International Collaboration Project 2008, Information Economy Research Group, pp.1-73.

5. 『情報経済研究:ネットの台頭とメディア融合』（主査 篠�ｱ彰彦）日本経済研究センター, 2009年3月, 187頁.

6.『情報経済研究:課題解決と成長戦略のカギをにぎるIT』（主査 篠�ｱ彰彦）日本経済研究センター, 2010年2月, 151頁.

7.『最新の固定資本マトリクスを用いたIT関連データの構築およびそれにもとづくIT投資の日本経済に及ぼす影響の分析』（主査 篠�ｱ彰彦）日本経済研究センター（内閣府委託調査）2010年3月, 135頁.

（６）　書評

1.「イノベーションとバブルを実写」日本経済研究センター『日本経済センター会報』No.847, 2000年6月, p.38.（A.B.パーキンス・M.C.パーキンス著『インターネット・バブル』日本経済新聞社, 2000年4月）

2.「ＩＴ革命の本質を探る: 現象に翻弄されず明日を読み解く」日本評論社『経済セミナー』No.547, 2000年8月, pp.20-21.（Ｍ.ハマー他著『リエンジニア革命』日本経済新聞社, 1993年11月、今井・伊丹・小池著『内部組織の経済学』東洋経済新報社, 1982年4月、米国商務省『デジタル・エコノミー』東洋経済新報社, 1999年10月）

3.「生産性・労働市場への影響分析」日本経済新聞, 2001年9月2日（熊坂有三・峰滝和典著『ＩＴエコノミー』日本評論社, 2001年7月）

4.「ＩＴ駆使した外部との連携説く」日本経済新聞, 2007年7月8日（タプスコット＝ウィリアムス著、井口耕二訳、『ウィキノミクス』日経BP社, 2007年6月）

5.「新たな経済を検証」日本経済研究センター『日本経済センター会報』No.959, 2007年9月, p.64.（タプスコット＝ウィリアムス著、井口耕二訳、『ウィキノミクス：マスコラボレーションによる開発・生産の世紀へ』日経BP社, 2007年6月）

6.「新書を読む: 研究に広がりと奥行きをもたらした人間模様」景気循環学会『景気とサイクル』第45号, 2008年3月, pp 91-92.（篠原三代平著『エコノミストの群像：60年の回顧』東洋経済印刷, 2007年10月）

7. 「日本産業再生の処方箋」日本経済研究センター『日本経済センター会報』No.973, 2008年11月, p.78.（今井賢一著、『創造的破壊とは何か：日本産業の再挑戦』東洋経済新報社, 2008年5月）

8.「書架：M&Aの新潮流」『金融財政叙情』Vol. 64, No. 9, 2016年2月, p. 57.（山本貴之著『M&Aの「新」潮流』エネルギーフォーラム新書, 2016年1月）