1.  “APEC Cooperation and Strategies for the Introduction of Renewable Energy into Developing Countries.”, IDE APEC STUDY CENTER Working Paper Series 97/98-No.5, March 1998.

2.  「中国の石炭事情：零細炭鉱と中小企業ユーザーによる成長」『国際資源』（国際資源問題研究会）、306号、2000年6月号、pp.34-40。

3.  「中国におけるエネルギー消費激減の背景」『コール・ジャーナル』（（財）石炭利用総合センター）、第12巻第３号（No.42）、2001年１月号、pp. 3-7。

4.  「石炭のクリーン利用システム－普及条件と国際協力の方向性」『NIRA政策研究』（NIRA総合研究開発機構）、Vol. 14 No. 7、2001年、pp.52-55。

5.  「小炭鉱閉鎖政策の背景とその実態」『エネルギーレビュー』（㈱エネルギーレビューセンター）、第22巻2号、2002年2月号、pp. 24-28。

6.  「エネルギーと地球温暖化－開発途上国の発展と石炭」『アジ研ワールド・トレンド』（日本貿易振興機構アジア経済研究所）、第88号、2003年1月号、pp.14-17。

7.  「産炭地における石炭成金の跋扈と環境・社会の荒廃」『外交フォーラム』（都市出版株式会社）、No. 192、2004年７月号、pp. 40-43。

8.  「中国の石炭事情－改革の逆流？国家関与の増加へ－」『JCOAL NEWS』（（財）石炭エネルギーセンター）、No. 28、2004年7月号、pp.11-16。

9.  「発展のボトルネック化するエネルギー需給」『世界週報』（時事通信社）、第85巻第41号、2004年11月2日号、pp. 16-19。

10. 「中国：エネルギー危機から一転、過剰へ」『世界週報』（時事通信社）、第87巻第５号、2006年2月7日号、pp. 48-49。

11. 「中国のエネルギー最新事情：深刻なエネルギー不足は一転、供給過剰の懸念」『世界週報』（時事通信社）、第87巻第19号、2006年5月23日号、pp. 10-14。

12. 「エネルギー資源争奪症候群を問う・上　対中国どう折り合う」朝日新聞2006年８月29日

13. 「中国の今後のエネルギー需給見通しとエネルギー戦略の検証」『経営センサー』（東レ経営研究所）、2006年10月号、No.86、pp. 8-19。

14. 「『きれいな石炭』協力急げ　温暖化防止へ期待のアジア」朝日新聞2007年１月16日

15. 「脱・エネルギー資源争奪症候群（下） アジアで連携、交渉力を」朝日新聞2007年2月6日

16. 「座談会　中国のエネルギー事情」（李志東・八木正一郎・竹原美佳・村上和見・堀井伸浩）『ペトロテック（PETROTECH）』（（社）石油学会）、第30巻第8号、2007年8月号、pp.554-568。

17. 「中国のエネルギー問題を巡る「通説」を撃つ－わが国の対中国対応は現実を踏まえた戦略構築を－」『東アジアへの視点』（（財）国際東アジア研究センター）、第19巻２号、2008年６月号、pp.2-15）。

18. 「中国の環境問題とその対策」『経済セミナー』（日本評論社）通巻640号、2008年８月号、pp.36-40。

19. 「パネル討論：21世紀中国のエネルギー問題」『中国経済研究』第５巻第２号（通巻８号）、2008年9月号、pp.106-122（田島俊雄、横井陽一、小泉達治と共著）

20. 「中国における停電の原因：電力産業の制度改革の遅れが招いた「幻の」石炭不足」『えーじぇっく・れぽーと』（北陸環日本海経済交流促進協議会）Vol.47、pp.19-29、2009年1月号。

21. 「中国の省エネルギー目標達成に向けた展望：価格制度改革の観点から」『中国・日本科学最前線－研究の現場から－2009年版』（独立行政法人科学技術振興機構（JST）中国総合研究センター）pp.43-45。

22. 「対中環境事業　知的所有権への固執捨てよ」朝日新聞2009年5月21日朝刊、15面オピニオン面

23.「中国の成長と石炭：日本のCCTへの期待と課題」（経済産業省資源エネルギー庁資源燃料部石炭課編『地球を救うクリーンコール』エネルギーフォーラム、pp.146-148。

24.「急速に変化する中国の省エネルギー・環境市場：通用しなくなる日本のビジネスモデルとその処方箋」『日中経協ジャーナル』No.192、2010年１月号、pp.8-11。

25.  “Bottlenecks in China’s Energy Supply: Policy Solutions or Market Solutions?”,  in The Present Situation and Problems of East Asian Economy., Conference Proceedings of 4^th Joint Conference by Kyushu University, Renmin University of China and Nanjing University, November 19, 2009, pp. 135-166.

26.  「中国のCO₂削減目標は厳しいか？」『東亜』（（財）霞山会）No. 512、2010年2月号、pp.6-7。

27.  「石炭大国中国の純輸入国化－「爆食」から「食事マナーの向上」へ」『東亜』（（財）霞山会）No. 515、2010年5月号、pp.6-7。

28.  「中国の「倹約イノベーション」が世界を救う」『東亜』（（財）霞山会）No. 518、2010年8月号、pp.6-7。

29.  「中国製風車が日本で回る日」『東亜』（（財）霞山会）No. 521、2010年11月号、pp.6-7

30.  「円高は起死回生チャンス」産經新聞、2010年11月10日、九州版Signal面